環境への配慮、SDGsへの取り組みなど企業が何らかの社会課題に取り組み、それらを世の中に意思表示することが以前にも増して求められるようになっています。しかしながら、社会に対して良いことを闇雲に行えばいいというわけではありません。
溢れる情報の中で、生活者は、情報の熱量を瞬時に見極める術を身につけました。見せかけの企業姿勢は簡単に見破られ大きな反感が生まれる一方、見知らぬ誰かであっても、何かに向かって本気で奮闘する姿には、瞬く間に世界中から共感が集まります。
今必要なのは、表層だけを整えた「見せかけのPR」ではなく、自分たちのパーパス（社会的存在意義）に基づいた企業活動の中から、ニュース価値を見出し、魅力的な「ストーリー」を創造しながら継続的に情報発信していくことだと考えます。
ポイントは、会話の量。
年に一度だけの打ち上げ花火的な情報発信を狙った広報戦略よりも、日々の継続的な情報提供により各ステークホルダーとの会話の量が増える広報戦略の方が、多少時間はかかるかもしれませんが、お互いの信頼関係がより強固なものになり、社会から愛され続ける偉大な企業づくりにつながっていくと信じています。
継続的に各ステークホルダーに話かけるためにニュースを作り続ける必要があります。これは、非常に骨が折れる作業です。
私たちPR.TECH（ピーアールドットテック）は、PRとTECHをつないで、皆さまの日々の活動の中からニュース価値を発見、開発しながら、継続性のある“効く広報活動”をサポートいたします。
皆様の「伝える」をぜひ、私たちにお手伝いさせてください。
広報の主戦場はデジタル
テレビ番組のインターネット配信、ネット広告へのシフト、５Gの浸透、イベントのオンライン化、SNS市場の盛り上がり、加熱するメタバース（仮想現実）、などマスメディアのあり方が変化している以上、企業が取り組む広報活動の主戦場もデジタルに重きを置く必要があります。
しかしながら、広報のデジタル化は、オンラインで記者会見を行うことでも、インフルエンサーを活用したデジタル上での話題作りを行うことでも、チラシをオンライン化することでもありません。
進化したデジタル技術を活用し、情報発信する企業の広報部も、その情報を受け取るメディアもその先にいる生活者も、全てのステークホルダーの生活がより良いものへと変革するものでなくてはなりません。
デジタル広報戦略に必要な3つの"C"
PR.TECH の「3C戦略」
「3C戦略」
Certainty（確実性）
広報効果の見える化で広報の不確実性を排除
デジタルを活用することにより、活動の結果が数値化しやすくなり、効果測定による広報効果の見える化が促進します。効果が見えづらいと言われ続けた広報活動が数字化されるようになることで、今後はビジネスゴールの指標となるような数字との相関もより強く求められるようになります。
企業の目的、状況、ターゲットなどから「適切なKPIの設定」や広報効果の「ビジュアライゼーション」、取得データの分析から「効く広報戦略の立案」など、データドリブンなデジタル戦略PRが必要です。
魅力的なストーリーを創造しながら成長循環型の広報部を構築する
「3C戦略」
Contents(コンテンツ is King)
デジタル上で話題が広がる情報設計で企業の価値づくりを行う
ネットの世界では評価が持続する期間が短い傾向にあります。企業が常に生活者の目線に立って努力を続けていかなければ、いずれ忘れられ、飽きられてしまいます。企業が持続的な発展をめざすために、デジタル上の発信にあたっても生活者との信頼関係の構築にこそ第一に取り組む必要があります。
話題づくリは大事です。しかし、それ以上に正しいメッセージを発信し、企業のブランドそのものに共感してもらい、企業の価値づくりを行っていくことが大切です。
調査で”今”の空気を読んでストーリーをつくる
「3C戦略」
Circulation（成長循環型広報）
企業が成長し続けるための成長循環型広報の確立
広報部が果たすべき役割が年々多くなってきているにも関わらず、広報は予算をかけずに社内でやるものという「広報部のジレンマ」が存在しており、それが広報部を苦しめています。それを解消するため、PR TECHは「One Publicist Scheme（ワンパブリシスト スキーム ）」を開発しています。
広報部の活動に大きな予算を割く必要はありません。 広報戦略を描け、適切な指示出しができる一人のPublicistをアサインするだけで、成長循環型の広報部の構築が可能になります。私たちがお手伝いさせていただきます。
→「One Publicist Scheme（ワンパブリシスト スキーム ）」とは？
”広報部のジレンマ”を解消するための新プロジェクト
企業の広報に対する姿勢そのものの転換が急務です。
私たちに、皆様の「伝える」をお手伝いさせてください。
ぜひお気軽にお問合せください。